招き猫が瀬戸物を救う？　欧米人にウケ、米国進出の切り札に

　創業から半世紀超の焼き物メーカー、中外陶園。招き猫を始めとする縁起物、ひな人形や干支（えと）の置物など、季節物を中心に瀬戸焼を生産、販売している。常務の鈴木康浩さん（３１）は「ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）をきっかけにして、一度は撤退した米国向け輸出に再挑戦したい」と意気込む。

　東海地方の焼き物は、良質な土と精緻（せいち）な技術で知られる。かつては輸出も盛んだった。とくに瀬戸焼は「セト・ノベルティー」と呼ばれ、海外でも人気を集めた。

　中外陶園では、かつては売り上げのほぼ１００％が海外販売だった。歯ブラシスタンドや食卓小物入れ、西洋人形などを手がけた。人形が着るドレスの生地まで細かく表現する技術が、欧米で受けたという。「中外」という社名は「国内から海外へ」を意味する。

　だが、１９８５年のプラザ合意で円高ドル安が急激に進んだ。国内の陶磁器は価格競争力を失い、韓国勢や台湾勢の後塵（こうじん）を拝す。

　焼き物で１３００年の歴史を持つとされる瀬戸も、例外ではなかった。輸出に頼る陶磁器メーカーは次々と窯を壊し、マンションに変わった。事業を続ける会社も、国内向けに集中したり、海外生産に切り替えたり。さらに近年は、後継者不足が追い打ちをかけている。鈴木さんは「焼き物を継いだ地元の同級生は、ほとんどいない。業界では４０～５０代でも若手と言われる」と話す。

　そんな中で明るいニュースとなったのが、ＴＰＰの大筋合意だ。ＴＰＰが発効すれば、陶磁器では米国向けで最大２８％かかっている関税が撤廃される。米議会の承認が見通せない状況ではあるものの、「海外でどんなものが売れるのか、社内で議論している」。

　候補に挙がっているのは招き猫だ。同社は縁起物に絞ることで逆境に耐え、「ニッチなところでやってきたからこそ生き残れた」という自負がある。これまで２５０種類もの招き猫を売り出しており、そこで培った技術をＴＰＰ時代に生かそうというわけだ。

　ただ、文化が異なる海外で招き猫の需要があるのか――。鈴木さんは「手応えはある」と話す。

　今年１月、東京・新宿の伊勢丹で招き猫の展示販売をしたが、米国やフランスなどの外国人客が多く買っていった。インバウンド（訪日外国人旅行客）効果でアジアの購入客も増え、客の３分の１は中国や台湾から来た人だ。中国では、現地産の招き猫風の置物も目立つようになった。ニッチ路線を続け、一定の需要を確実に取り込めば勝機はあると見込む。

　マーケティングを続けるうちに、かわいらしい置物が売れる日本と違い、欧米では職人が一つ一つ手描きで絵付けをするような、クラシックなものが受けると気づいた。一朝一夕でまねされる技術ではない。海外への再挑戦は、まだ明確な計画を立てていないが、「将来的には売り上げの半分を海外で売りたい」という。

（友田雄大）